【本館の利用について】

 本館は、満15歳以上の総ての人々に公開しています。館蔵の各種図書・文献・資料の閲覧を行う閲覧室のうち、東閲覧室(16席)は主に特別本閲覧者に、西閲覧室(120席うち雑誌コーナー8席)は、本学関係者及び一般閲覧者の利用に宛てられています。
・開館時間
 月曜~金曜-9時~17時30分
 土・日・祝祭日の開館日、及び振替休日は16時30分まで
・休 館 日
 1月26日、3月27~31日、4月18・29日、5月3~5日、8月6~20日、9月第3月曜日、10月18・26日、11月23日、12月23日、12月27~1月6日
・閲 覧 休
 毎月末(3月は20日、12月は24日、但し月末が土・日・祝祭日の場合は繰り上げ)
・そ の 他
 曝書期間約2週間(不定期)
   <電話での問い合わせ先>

     ・閲覧係(0743-63-9206)
       蔵書閲覧に関する事 / 複写に関する事 / 蔵書調査 / 掲載関係 / 出版物頒布などの質問 等蔵書利用に関する問い合わせ
     ・事務室(0743-63-9200)
       見学依頼 等閲覧・掲載関係以外の問い合わせ



【ご利用のはじめに】

 15歳以上のかた(ただし中学生を除く)ならどなたでもご利用いただけます。
  (ただし、館外貸出には制限があります。ご注意ください「館外貸出について(pdf)」)

【事前の申請が必要な資料(貴重書等)について】

 天理図書館には事前申し込みなしでご覧いただける一般本とは別に、利用に申請が必要となる資料(特別本)があります
 これらの資料の請求記号には以下の記号が入っていますので、閲覧を希望される場合は、「特別本の閲覧について」を参照の上、事前にお申し込みください。
 閲覧ご希望のかた、お一人ずつの申請が必要です。

 特別本の請求記号には
   
 等の記号が入っています。

【一般本の請求方法について】

 天理図書館はほとんどの本が書庫に入っている閉架式の図書館です。利用を希望される場合は、

  ☆OPAC(天理図書館蔵書検索)…このホームページの下部に検索窓があります
  ☆カード目録…天理図書館のカード目録室にあります

 のいずれかを使って、希望の資料があるか検索し、係員に出納を依頼してください。

 注:OPACは1983年度以降に収集整理した資料が検索できます(現在順次データ追加中です)。それより古い資料はカード目録をご利用ください。
   天理教文献および雑誌(一部の洋雑誌を除く)は全てOPACで検索できます。

【一般本に関するご注意点】

 資料の状態によって、閲覧を停止しているものもあります。また準備に日数を必要とするため、当日すぐにはご覧いただけない資料もあります。

 一般本のうち、準貴重書とされている資料の閲覧可能日および閲覧可能時間は特別本に準じます。

【開架資料について】

 閲覧室の開架書架で直接ご覧いただける資料もご用意しています。「開架書架案内図(pdf)
    ・文庫・新書
    ・事典・辞書
    ・2000年以降に整理した新刊和書
    ・1966年以降に整理した天理教文献
    ・当日の新聞
    ・新刊雑誌



【特別本の閲覧について】

   貴重書及び特別文庫資料の閲覧は、予めお申し込みのうえ、事前の許可を得ることが必要です(複数人の場合、個別に申請して下さい)。
   詳細については下記をご覧ください。


 貴重書及び特別文庫資料の閲覧については、「特別本閲覧規則」ならびに「特別本閲覧細則」の規則に基づいて行います。
 綿屋文庫資料及び吉田文庫資料など、マイクロフィッシュやCD-ROMによる閲覧が可能なものもありますので、詳しくは閲覧係までお尋ねください。

特別本の情報は下記の冊子目録にてご確認ください
貴重書和漢書 稀書目録和漢書之部 第1~第5 第1~第3はPDFにてご覧頂けます
貴重書洋書 稀書目録洋書之部 第1~第4 第1~第3はPDFにてご覧頂けます
綿 屋 文 庫 綿屋文庫連歌俳諧書目録 第1~第2
古義堂文庫 古義堂文庫目録
吉 田 文 庫 吉田文庫神道書目録 PDFにてご覧頂けます
近 世 文 書 近世文書目録 第1(大和国山辺郡之部)
近世文書目録 第2(大和国高市郡之部)
近世文書目録 第3(大和国十市郡之部)
近世文書目録 第4(大和国式上郡之部)
近世文書目録 第5(大和国式下郡之部)

   *その他の冊子目録については天理図書館叢書をご覧ください


天理図書館特別本閲覧規則PDF文書

(趣旨)
第1条 この規則は、天理大学附属天理図書館(以下、「本館」という)の特別本(ただし、天理教文献を除く)の閲覧(以下、「閲覧」という)に関し、必要な事項を定めるものとする。

(閲覧日)
第2条 閲覧できる日は、4月1日から7月30日、9月1日から12月24日、1月8日から3月20日の各期間の平日開館日とする。

(閲覧時間)
第3条 閲覧時間は、9:00~16:30とする。

(閲覧席)
第4条 閲覧は、本館が定める所定の閲覧席でする。

(閲覧できない資料)
第5条 次の各号の特別本は、原則として原本での閲覧を許可しない。
 (1)国宝、重要文化財、重要美術品
 (2)『天理図書館善本叢書』『新天理図書館善本叢書』などに影印複製されているもの
 (3)マイクロ・フィルム、または写真版複製のあるもの
 (4)損傷や破損、またはその恐れのあるもの
 (5)地球儀・天球儀・渾天儀、及び大型の地図や拓本類・屏風等
 (6)その他、館長が指定するもの


(申請)
第6条 閲覧を希望する者(以下、申請者という)は、本館所定の「特別本閲覧願」に必要事項を記入して申請し、本館館長の許可を得るものとする。
2 申請は、本館閲覧係宛に「特別本閲覧願」が閲覧希望日の2週間前までに必着するように郵送もしくはそれに準じる方法で送付する。
3 学部生、大学院生の申請は、指導教員の紹介状を「特別本閲覧願」に添え、所属する大学の図書館を通して申請する。

(回答)
第7条 申請の回答は、「特別本閲覧願について(回答)」を申請者宛に郵送する。

(本人確認)
第8条 本人確認は、原則として申請者からの「特別本閲覧願について(回答)」の提示により行う。
2 職員証や学生証、運転免許証、健康保険証など、身分証明できるものの提示を申請者に求めることがある。

(出納)
第9条 出納は、「特別本読書証」により行う。
2 一日に閲覧できる点数及び冊数は、別に定める。
3 12時から13時の間は、出納を行わない。

(資料の取扱い)
第10条 閲覧に当っては、一切の原形を変更しないように取り扱いに注意する。
2 申請者の資料の取扱いに問題があると判断した場合、閲覧を取りやめにすることがある。

(責務)
第11条 資料を亡佚汚損した場合、本館で指定する相当の責務を負わなければならない。

(雑則)
第12条 閲覧中に一時所定の席を離れる際は、その間特別本を閲覧係に預ける。

(規則の改廃)
第13条 この規則の改廃は、図書館運営委員会の議を経て、館長がこれを行う。

附則 この規則は、平成8年12月19日から施行する。

附則 この規則は、平成16年4月1日より施行する。

附則 この規則は、平成27年4月1日より施行する。

附則 この規則は、平成28年6月7日より施行する。


閲覧願送付先

〒632-8577 天理市杣之内町1050
天理大学附属天理図書館 閲覧係


天理図書館特別本閲覧細則PDF文書

(趣旨)
第1条 この細則は、天理図書館特別本閲覧規則に基づき、特別本の閲覧に関し、必要な事項を定めるものとする。

(出納)
第2条 一日に閲覧できる資料(近世文書を除く)は、5点以内とする。多巻もの、叢書ものについては、点数・冊数を制限する場合がある。
2 閲覧(近世文書を除く)は、一時に3冊6点(特別本以外の図書館資料の請求がある場合は、それも含む)以内を原則とする。
3 近世文書の閲覧は、一日に閲覧できる点数を10点以内とする。量が多くなる場合は、申請時に別途相談する。

(資料の取扱い)
第3条 閲覧に当っては、取り扱いに細心の注意を払う。
2 筆写は、鉛筆に限る。また、消しゴムは、使用しない。
3 金属製のメジャーなど、資料を傷つける恐れのある用具は、使用しない。
4 資料は、手に持ったり他の資料や机に立てかけずに机上において閲覧する。
5 資料を開いたまま伏せたり、開いた資料の上に他の資料やノート類などを重ねない。
6 資料を手で押し開いたり、指で文字面をたどらない。
7 透写並びに撮影をしない。
8 資料の付箋を剥がしたり新たに付箋を挿入することや、挟み込んであるものを無断で取りだしたり位置を変更するなど、資料の現状を変更しない。
9 丁や頁をめくる際、指を濡らしたり指の腹を使ったりせず、ゆっくり丁寧に取り扱う。また、筆記具を持ったまま丁などをめくったりしない。
10 巻子本の巻き戻しなどができない場合や取り扱いの仕方が不明である場合は、係に相談する。
11 居眠り等により、資料を亡佚汚損する危険性がある場合は、閲覧を取りやめることがある。

附則 この規則は、平成16年4月1日から施行する。

附則 この規則は、平成26年4月1日より施行する。

附則 この規則は、平成27年4月1日より施行する。

附則 この規則は、平成28年6月7日より施行する。



【資料の複写について】

◎本館所蔵資料の複写サービスを提供しています。

 ※特別本(貴重書・吉田文庫・古義堂文庫・綿屋文庫・近世文書)や貴重書に準じる資料
   → 下記「特別本複写願」にご記入の上、郵送でお申し込みください
       ※ FAX及びメールでは受付出来ません ※

    ・特別本複写願
(PDF文書)

  平成26年4月受付分より、プリント作業、製本作成、請求、発送業務を「安井工業写真株式
  会社」が行うことになりました。

    【ご注意】 デジタルプリントで提供のため、完成まで時間がかかります。

 ※その他の資料
   → 電子コピーにて提供します。
    郵送・FAXでの申し込みも受付します。

    ・文献複写申込書(PDF文書) ……… 所属施設の書式も利用可能です

 詳細は下記複写規則をご参照ください。

 商用・営利等の目的をもつ場合の複写や著書・発表論文等への写真掲載に関することは、「天理図書館所蔵資料掲載・転載要項」を参照ください。

 複写はすべて本館が行いますが、破損等の事由のほか複写が許可されない資料もありますので予めご了承ください。お尋ねやお申し込みは下記複製係まで。

   〒632-8577 天理市杣之内町1050
    天理大学附属天理図書館 複製係


◎申込み及び料金のお支払いについて

 ※学校・研究機関に所属されている方以外の複写料金は前納です。複写物が完成後、料金を郵送にて通知しますので、同封の郵便振替用紙にてご入金ください。確認後、送付させていただきます。(入金確認のため数日を要します。また料金通知用の通信費をいただきます)

 ※学校・研究機関に所属されている方は、所属の図書館等を通じてお申し込みください。

 ※来館申し込みの上、当日にお渡し出来る複写は従来通りです。


◎天理図書館文献複写規則PDF文書

(趣旨)
第1条 この規則は、「天理大学附属天理図書館利用規程」第15条の規定に基づき、天理大学附属天理図書館(以下、「本館」という)が利用者の求めに応じて行う文献複写に関し、必要な事項を定めるものとする。

(複写の種類)
第2条 特別本(天理教文献を除く)および貴重書に準じる図書館資料は、デジタルプリントによる複写とする。
2 一般図書は、原則として電子複写機による複写とする。
3 天理教文献のうち、貴重書に準じる扱いをするものはデジタルプリントによる複写とし、それ以外のものは電子複写機による複写とする。

(申請)
第3条 特別本(天理教文献を除く)および貴重書に準じる図書館資料の複写を希望する者は、「特別本複写願」により申請する。
2 一般図書の複写を希望する者は、「文献複写申込書」により申請する。
3 天理教文献のうち、貴重書に準じる扱いをするものは「特別本複写願」により申請し、それ以外のものは「文献複写申込書」により申請する。

(文献複写料金)
第4条 文献複写料金(通信運搬料を含む)の納入手続は、次の各号に掲げるとおりとする。
 (1)申込者が本館において文献複写物を直接受領する場合は、本館の出納責任者又は出納担当者に納入するものとする。

 (2)申込者が郵送又は宅配により文献複写物を受領する場合は、本館が発行する請求書に基づき、本館指定金融機関に納入するものとする。

 (3)文献複写料金は、原則として前納とする。ただし、次の各号に掲げる機関から依頼を受けた文献複写については、後納とすることができる。
   イ 学校教育法(昭和22年法律第26号)第1条の大学又は高等専門学校(国立学校を除く。)に設置された図書館及びこれに類する施設
   ロ 大学等における教育に類する教育を行う教育機関で当該教育を行うにつき学校教育法以外の法律に特別の規定があるものに設置された図書館及びこれに類する施設(国若しくは地方公共団体又は独立行政法人若しくは地方独立行政法人若しくは民法第34条の法人が設置するものに限る。)
   ハ 学術の研究を目的とする研究所、試験所その他の施設で法令の規定によって設置されたものに設置された図書館及びこれに類する施設(国若しくは地方公共団体又は独立行政法人若しくは地方独立行政法人若しくは民法第34条の法人が設置するものに限る。)
   ニ 図書館法(昭和25年法律第118号)第2条第1項に規定する図書館
   ホ 学校図書館法(昭和28年法律第185号)第2条に規定する学校図書館
   ヘ 国立国会図書館法(昭和23年法律第5号)第1条に規定する国立国会図書館
   ト その他館長が特に許可した機関

 (4)文献複写料金は、別表のとおりとする。(デジタルプリント / 電子複写

(規則の改廃)
第5条 この規則の改廃は、図書館運営委員会の議を経て、館長がこれを行う。

附則
  1.この規則は、平成26年4月1日より施行する。
  2.天理図書館文献複写規程(平成20年4月1日制定)は、この規則の施行をもって廃止する。

附則
  この規則は、平成28年6月7日から施行する。